ふるあっぷは環境と住む人にやさしい家づくりをしています

ふるあっぷは、永く快適に住み続けられる住まいづくりを行っています。国が定める長期優良住宅は、永く住み続けることで解体や除却時に排出する廃棄物、加えてリフォームやメンテナンスの工数も最小化することで、環境負荷を減らす目的がありますが、これは同時に住む人にとっても経済的負担が少ないメリットにもつながります。　ふるあっぷは、建築の条件から、補助金や税制優遇など様々な項目をトータルで考え、お客様の希望に沿った家づくりをサポートします。

地球の平均気温が上昇する地球温暖化が叫ばれて久しいですが、人類が現状の経済活動を継続した場合、100年後の気温は4度前後上昇することが予測されています。　現在の国連は、平均気温の上昇を「2度未満」に抑えることをめざして、各国と交渉を行っています。

　日本の電気代は2030年に現在の倍以上となるとの予測もあり、それに伴い我々国民の負担も大きくなることが見込まれています。　近年は、化石燃料で生み出したエネルギーを消費すること自体を抑制する動きが各国で拡がっており、日本でも　自分で使用する電気は自分で作る　”ゼロエネルギー住宅”「ZEH」の建設が推奨されています。「ZEH」とは、住宅に太陽光発電設備を設置し創電・蓄電をするとともに、消費エネルギーが少ない高断熱性能の住宅とすることで、電力会社から購入する電気をゼロにする住宅のことです。

「ZEH」住宅を建てるという選択は、自分自身が支払う電気代を抑えるだけではなく、持続可能な社会を創る一端を担うという選択でもあるのです。

東日本大震災をきっかけに原子力発電所の稼働が止まってしまったことがきっかけとなり、多くの原子力発電所が停止している中（2021年８月現在全国２０拠点中５拠点が稼働中）足りない電気は海外から天然ガスを購入し、火力発電で賄っています。この天然ガスは原子力発電に使われるウランなどよりコストがかかるため電気代へも影響してきます。

下図が示すのは電気代単価の推移です。平成7年度以降下がっていた電気代単価は、2011年（平成23年）の東日本大震災以降急速に上がり、2014年以降はシェールガス革命によりエネルギー価格が下がり一旦電気代も下落傾向となりましたが、2016年を底に、原油価格および太陽光発電普及促進の上昇のための「再エネ賦課金」の上昇も重なり再び上昇傾向となっています。